自宅に蓄電池を取り入れるメリット

最終更新日 2024年5月3日 by citations

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近年新築住宅の設備の1つとして注目されているのが蓄電池です。
蓄電池とは電気を貯蓄することができるシステムであり、普段スマートフォンのモバイルバッテリーを使用しているという方は、モバイルバッテリーの家庭用と考えるとイメージしやすくなります。

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エスコシステムズさんが解説する蓄電池の種類

一般的に蓄電池は大きく分けて産業用と家庭用の2種類に分類され、産業用は工場やお店などで使用されるためNAS電池式のものが大半であり、容量が大きめのものを指します。
蓄電量が大きい分価格も高額となり、中には1,000万円超えの製品も少なくありません。
こういった産業用の製品は主に工場のバックアップ用電源として使用され、一般家庭で使用されることはほとんどありません。
家庭用は、一般的な家庭向けに作られたものを指し平均容量は6kwhほどです。
価格は製品により異なってきますが100万円前後のものが多く、容量が大きくなると200万～300万円するものもあります。
家庭用タイプも産業用のバックアップと同様に停電時に電気を使用することが可能となっており、太陽光発電システムと連携できる製品が大半なので、自宅の屋根に設置した太陽光パネルで発電した電気はそのまま貯めることができるシステムです。

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自宅に蓄電池を取り入れるメリット

それぞれ2種類の特徴を見ていきましたが、次は実際に自宅に蓄電池を取り入れるメリットをチェックしていきましょう。

電気代が安くなる

まず自宅にシステムを取り入れるメリットの1つが電気代が安くなることです。
まず最初に行うべきなのが、電気代のプランを深夜の単価が安いプランへ変更することであり、深夜の安い電気を貯めておくことで単価の高い日中に使用するようにすれば、電気代を安く抑えることができるようになる仕組みです。

余剰電力は蓄電池に貯めて置くことも可能

また自宅に太陽光発電システムを同時に導入もしくは、既に導入してあるという場合は、太陽光パネルで発電した電気を貯めておくことができるので、これを活用して昼間はパネルで発電した電気を使用し、余剰電力は蓄電池に貯めて置くことも十分似可能です。
日が沈んだ日や日の出前の朝方に貯めておいた電気を使用することで、単価の高い日中の電気を買う必要がなくなり、大幅に費用を抑えることができるようになります。

非常時に電気が使えるようになる

そしてメリットは他にも非常時に電気が使えるようになることが挙げられます。
日本は地震や台風など自然災害が起こる頻度が高いことから、いつ非常時にライフラインが止まってしまうか予測することができません。
特に停電をしてしまうと、テレビが見れなくなったりスマートフォンの充電が行えなくなってしまうので、現在起こっている被害の状況の確認ができず非常に困ったことになります。
しかしこのシステムを導入していれば、突然の停電でも貯めておいた電気を急遽使用することができるようになるので、冷蔵庫の使用やお湯を沸かすなど最低限の利用が行えるので便利です。

全負荷型と特定負荷型

ただし非常時に使用することを想定してシステムを導入しようと考えている場合は、製品によって2つの型に分かれていることを事前にチェックしておきましょう。
例えば「全負荷型」は停電をした時に、家の電気を全て補うことができますが、「特定負荷型」だった場合予め決めておいた部屋にのみ、電気が供給され他の部屋では使用することができない仕組みとなっています。
この2つを見比べてみると、全ての部屋に電気を補える全負荷型の方が便利だと感じがちですが、全ての部屋を補うとその分貯めておいた貴重な電気を使ってしまうことに繋がりますし、相応の容量が求められるので電池自体の値段もかなり高くなる特徴を持ちます。
そのため多くのご家庭では、非常時に最低限の電気だけ使用できるようにキッチンエリアなど予め決めておいた部屋のみ、電気を供給する特定負荷型を選ぶご家庭が増えています。
使用できる範囲が狭くなるほど、電池の容量も少なくて済むので比較的価格も安く抑えることができます。

国や地方自治体から出る補助金を受けることができる

またメリットは他にも国や地方自治体から出る補助金を受けることができることが挙げられます。
国から交付される補助金は基本的に期間限定のものであり、国は再生可能エネルギーの普及やZEH(ゼロエネルギーハウス)の普及など一つ一つ目的を持って補助金を出しています。
ただ補助金を受けるためには条件が細かく設定されているので、これから自宅にこのシステムを導入しようと検討している場合には自分が補助金を受けることができるのかきちんと確認をすることが大切になります。
また国以外からも、お住まいの各都道府県や市区町村でも補助金が出されている場合があります。
自分の住んでいる地域で補助金が受けられるかを調べるには、各都道府県のホームページもしくは各市区町村のホームページに情報が載っているのでチェックをすることをおすすめします。

まとめ

ただ1番手っ取り早い方法が、システム契約時に業者に相談をしてみることで、話を聞きたいと業者側に伝えれば調べてくれる可能性が高いです。
また面倒な申請も業者が代行してもらえる場合も多く、申請代行者に登録している業者に相談をすることで細かく面倒な補助金の申請も一緒に行ってもらえて便利です。